予習・復習／一問一答クイズ
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①B案の方が利益は多い。
②A案とB案の利益は等しい。
③A案，B案ともに利益は出ない。
④ユーザ管理
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正解：②
解説：固定費とは売上高の多さに関係なくかかる費用、変動費とは売上高に比例して必要となる費用です。
利益は、売上高−固定費−変動費 で計算できるのでA案，B案それぞれの利益を求めます。(単位は万円)
[A案]
10×1，000−1，000−3×1，000
＝10，000−1，000−3，000＝6，000
[B案]
10×1，000−2，000−2×1，000
＝10，000−2，000−2，000＝6，000
どちらの案を採用した場合でも利益は6，000万円なので、A案とB案の利益は等しいということになります。
①リバースエンジニアリング
②A案の方が利益は多い。
③バリューエンジニアリング
④コンカレントエンジニアリング
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正解：④
解説：コンカレントエンジニアリング(concurrent engineering)とは、設計から生産に至るまでの各プロセスを同時並行的に行うことで開発期間や納期を短縮や生産の効率化などを進める手法です。
逆に各工程を順番に行っていく手法はシーケンスエンジニアリングと呼ばれます。
①OSなどに存在するセキュリティ上の弱点を電気通信回線を通じて攻撃してコンピュータを不正利用する行為
②本人に対して個人情報の利用目的を隠し，不正な手段で取得する行為
③営業秘密や営業上のノウハウの盗用などの不正行為
④インダストリアルエンジニアリング
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正解：①
解説：不正アクセス禁止法は、ネットワークに接続できる環境で本人に許可なく他人のID・パスワードを使って認証が必要なページに接続することを禁止する行為、および本人に承諾なく第三者にIDとパスワードを教える行為などの禁止を定めた法律です。
不正アクセス罪が成立するためには、以下の4つの要件を満たすことが必要となります。
①1，231
②1，600
③1，200
④他人を誹誇中傷する内容をホームページや掲示板などへ掲載する行為
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正解：②
解説：損益分岐点における売上高は、
固定費÷(1−変動費率)
変動費率＝変動費／売上高
の公式を使って求めることができます。
問題の損益計算書において変動費は、1，400＋600＝2，000 なので変動比率は、
2，000／4，000＝0.5
この変動費率を用いて損益分岐点売上高を求めると、
800÷(1−0.5)＝800÷0.5＝1，600
1，600百万円であることがわかります。
①DFD
②WBS
③BPR
④MRP
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正解：①
解説：DFD(Data Flow Diagram)は、データの流れに着目して、その対象となる業務のデータの流れと処理の関係をわかりやすく図式化する構造化分析手法です。
「○」処理・プロセス，「□」データの吸収先，「→」データの流れ，「〓」データストアの4つの記号を用いて対象業務のモデル化を行います。
①部品表と在庫情報を基に，製品を製造するために必要な資材を，いつ，どれだけ購入すべきかを決定すること
②長期的視点から顧客と良好な関係を築いて，収益の拡大を図ること
③2，154
④調達から製造，物流，販売までの複数企業にわたる一連のプロセスを改善し，納期，コストの最適化を図ること
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正解：②
解説：CRM(Customer Relationship Management)は、顧客満足度を向上させるために、顧客との関係を構築することに力点を置く顧客関係管理の経営手法です。購入からアフターサービスに至るまでの詳細な顧客データベースを活用し、顧客一人一人に合わせたマーケティングを行うことで売上増につながる優良顧客を確保することを目的としています。
大量生産・大量消費を前提としたマスマーケティングの時代から、消費者個別のニーズに合わせたワントゥワンマーケティングの時代へという市場環境の変化により、注目を集めています。
①企業の経営資源を有効に活用し，統合的に管理すること
②部署別に個別管理されている情報を統合し，一元管理することによって，経営資源の有効活用を図ること
③経営目標を達成するためにIT化の方針と実施計画を作成すること
④業務フロー，組織，システムを抜本的に見直し，再構築すること
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正解：システム化の範囲と機能を具体化し，利害関係者間で合意すること
解説：業務要件とは、新しい業務のあり方や運用をまとめた上で、業務上実現すべき条件や環境のことです。
要件定義を行う目的は、新たに構築する業務、システムの仕様を明確化し、それをベースにIT化範囲とその機能を具体的に明示することです。
①売買契約書
②雇用契約書
③システム化の範囲と機能を具体化し，利害関係者間で合意すること
④請負契約書
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正解：労働者派遣契約書
解説：雇用関係はX社とX社の要員にありますが、指揮命令関係はA社とX社の要員の間にあります。このように請負企業の社員が契約先の指揮命令で働くことができるようにした契約を労働派遣契約といいます。
労働派遣契約の締結にあたっては、業務の内容，就業場所，就業時間，休憩時間，派遣期間などを定めた労働派遣契約書を取り交わすことになっています。
①保守業務
②企画業務
③労働者派遣契約書
④開発業務
